アライバル探偵社

離婚したい、自らが別れたい

別れさせ屋工作の中には第三者を別れさせたいというものもあれば自らが離婚したい、縁を切りたいと考える方も多くいらっしゃいます。結婚をしていないカップルでも自分から別れを切り出せないという人が中にはいらっしゃいます。そのほとんどのケースがDVです。暴力による支配で円滑に別れを切り出せない。切り出した時点で暴力を振るわれるため怖いという人も中にはいるでしょう。

2013年にDV法の改正が行われ、婚姻者だけではなく同棲をしているカップルでもこの法律が適用されましたが、それでもなかなかそれをもとに法的手続きで解決できるというものではありません。その時はよくても後で仕返しが来ることもあるでしょう。法律で規制できてもそもそもまともな考えが通用する相手でなければ法を破ってでも仕返しに来る可能性も考えられます。法律はそのあたりを守ってくれるわけではありません。結局のところ自分の身は自分で守るしかないのです。

このようなケースの場合、手を切るためには相手の考え方を変える、もしくは向いている目を違うところに向けるという形を取ることになるでしょう。そもそも交際関係は法律で縛りがあるものではないため、一方的に別れを切り出せさえすれば関係を断ちきることが可能なのです。しかし一人でそれをするというのは勇気が必要であり、またのちのトラブルを考えるとなかなか踏み出せないでいるでしょう。中にはストーカーと化し、殺人事件にまでなったケースもあるため注意が必要です。

上記は恋人関係の話ですが、婚姻関係の場合また違います。結婚している場合法律の縛りがあり、一方の感情で関係を断ちきることは困難です。何かしらの離婚原因があるか、もしくは双方一致の上で離婚をしなければなりません。人為的に離婚原因を作り出していくというのは公序良俗に反しますので行えません。業者の中にはその方法を提案してくるところもありますが、反社会的組織やその手のフロント企業もしくは実際は何もしない業者です。後者の場合はただお金を取られるだけですが、前者の場合離婚後に様々なトラブルを招く危険性があります。どちらにしてもこのような手法を提案してくるような業者には依頼しない方が良いでしょう。

金銭的な負担だけでなく、社会的にもトラブルを抱えることになってしまいます。ではどのようにして離婚を目指していくかですが、結局のところ婚姻関係といっても男女の関係に過ぎません。紙切れ一枚で契約されているものですので、あとは当事者の気持ち次第でその関係を断ちきることが出来るということです。つまり相手が離婚をしたいという気持ちが生まれれば、別れることが出来るということです。パートナーのさじ加減で離婚が成立する。それなのであれば人為的に何かを作り出すのではなく、気持ちを変えていく方が効率的なのです。無論、離婚原因がすでにあるのであればそれを使っていけばよいのですが、それだけでは離婚できないケースもあります。最終的にはその人たちの気持ち次第ですのでそれを変えるために工作を行っていくのが効率的でしょう。


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