アライバル探偵社

情報から身元を調べるデータ調査

人は生きていく上で様々な“足跡”を残していきます。インターネットの履歴やSNSの情報、電話番号やメールアドレス。これらの情報から個人を特定するのがデータ調査となります。

データ調査の方法

探偵業の行うデータ調査とは公簿などを取得し、それらの情報を依頼人に渡す、また携帯電話の情報から身元を特定するものでしたが、個人情報保護法またそのほかの法令により、この手の調査はできなくなってきております。法律に抵触する行為のため、近年ではどの業者も対応しなくなってきております。実際に2012~2013年にかけ、データ調査を行う業者が複数社逮捕されたものもございました。法律に抵触するような手法を行えば、このように業者は逮捕され、また依頼主自身にも被害が及ぶ可能性があります。当事務所ではこの手の調査方法では行わず、あくまでも断片化された情報を集め、それをもとに身元を特定する手法をあえてデータ調査と呼んでおります。そのため携帯番号のみから特定をするのは極めて困難なものとお考えください。携帯番号から身元を特定する手法があるのであれば、それは直接その番号にかけて情報を聞き出していくしかないでしょう。解約済みの番号では特定は不能とお考えください。

メールアドレスからの調査に関しては様々な情報から特定をしていく形となります。理想は名前が分かっていると都合がよいでしょう。どのような調査でも同じことが言えますが、情報の多さが特定の決め手となります。不足していればその分判明率も下がってしまいます。ただ情報を集めるために色々と嗅ぎまわり、結果的に相手に知られてしまうケースもあります。その場合、先々調査が行えなくなる危険性もございます。情報集めには注意すべきでしょう。

データ調査の基礎知識

探偵業の基本的な業務は尾行や張り込みなどターゲットを追う行動調査、聞き込み等の情報収集が主となります。これらの調査を行うためには、そのターゲットとなる人の居場所が明確になっていなければなりません。
動きを見たいと思っても、その人物の居場所がわからなければ何も行うことができません。最低限尾行や張り込みを行うためには当該ターゲットの住所や勤務先、もしくは頻繁に訪れる場所などがわからなければ何もできないのです。写真もあればその分スムーズに進められるでしょう。しかし、これらの情報が一切ない方もいらっしゃいます。
例えば復縁工作や別れさせ屋などを行う場合でも、相手の居場所がわからなければ、何も行うことはできません。その場合手詰まりとなり、先に進められなくなります。これらをカバーするのが情報調査となります。

ターゲットの住所や勤務先がわからなかったとしても、FacebookやインスタグラムなどのSNSから居場所を特定したり、名前や大まかな住所地からエリアを少しずつ絞っていき、特定できるものもあります。
この方法は、ターゲットを追うのではなく、データ上の情報を集めていくものとなるため、相手に気づかれることなく調査が行えます。ただ情報を駆使しておこなうため、情報量が少なかったり、また古かったりした場合、判明しない可能性もございます。確実に判明させることが困難なため、この調査方法は成功報酬制で対応しております。

判明の決め手は情報の信ぴょう性と新鮮さ

住んでいる大まかな住所が違っていた、名前が違っていたなど情報に誤りがあれば、特定はできなくなります。とくに女性は結婚によって姓が変わるケースが多いです。苗字が違うため情報に誤りがある形になってしまいます。
これは新鮮さにも関係します。情報は時間の経過とともに変わります。唯一変わらないのは生年月日と出身校くらいでしょう。結婚して名前が変わる可能性があります。実家の場所、勤務先なども変わる可能性があります。変わってしまうと元の情報は古い、もしくは誤ったものとなってしまいます。

この手の調査を行う場合において、重要なのは早い段階で着手することです。メールアドレスや携帯電話番号等もすぐに変わってしまいます。情報化社会といえど、古い情報は役に立たなくなってしまいます。自宅を特定したい等をお考えであれば、早めに着手することをお勧めいたします。

メールアドレスから身元を特定する

■出会い系で知り合った相手と連絡が取れなくなってしまった。持っている情報はアドレスのみだが特定は可能か?
■フリーアドレスのみから特定できる可能性はあるのか?
■お金を貸した相手が逃げてしまった。情報が少ないが居場所を突き止められるか?
■携帯が解約されてしまい、連絡が取れるのがアドレスのみ。
住所もわからないため、メールのやり取りが出来なくなったらその後連絡の手段が取れなくなる。
そのため現時点で住所は特定しておきたいが可能か?

このようなご相談が多くよせられます。
昨今の個人情報保護の観点からメールアドレスから住所や名前を探し出すのは極めて難しいものとなっております。
また誰でも簡単に作れるフリーアドレスなのであれば尚更特定は難しいでしょう。携帯アドレスに関しても24時間内に三回ほど変更が可能なわけで、一時的に取得したものであれば特定できないとお考えください。出来ればその他の情報をもとに特定を目指していく方が効率的です。しかし、手持ちの情報がメールアドレスのみとなれば、それから調べていくしかないのです。

アドレス調査の料金システムに関して

上記の通り、判明率が低い調査となりますので成功報酬制で対応しております。

アドレスから住所調査⇒着手金:63,000円 成功報酬:84,000円 
※同時に氏名が判明する場合もあり
アドレスから氏名  ⇒着手金:63,000円 成功報酬:42,000円

このような料金システムとなっております。
当事務所独自のネットワーク上にある情報を駆使して特定を目指す形となりますが、上記の通り判明率は非常に低く、また一次取得したもの、新規で作成されたアドレスであれば判明しないと考えるべきでしょう。すでに停止したアドレスも同様に結果は出ないとお考えください。

出来ればそれ以外の情報があると判明率も高まるようになるでしょう。そのためご相談時は些細な情報でも構いません。どのような情報をお持ちか教えてください。

ご相談の流れ

お電話もしくはメールにて、案件の内容を教えてください。何の目的でまたなぜ調べることになったのかという経緯、お持ちのアドレスが携帯なのかプロバイダのものなのか、またはフリーアドレスなのかを教えてください。金額は上記のような形となっていおります。調査日数は10日~3週間程度となります。

情報網から身元を特定する

情報調査は様々な側面から調べあげ、特定していく形となります。
以下のような相談が多数ございます。

■携帯番号と名前がわかるが、住所の特定はできるのか?
■車両ナンバーがわかっている。所有者を割り出したい。
■借金の有無や資産を知りたいが特定はできるのか?
■以前の職場はわかっているが、現在の勤務先が知りたい。
■結婚の有無、婚姻歴、子供の有無が知りたい。
■引っ越してしまったため現住所が知りたい。
■会社経営している人の住所が知りたい。

このような相談がございます。居場所がわからないのがほとんどのケースです。居場所がわかっているのであれば不確定要素の多いデータ調査よりも尾行等を用いた手法を選ぶべきです。ただそれができないケースはこの方法で調べることになります。

ある程度の情報があれば基本的には対応可能ですが、お手元の情報量や信ぴょう性、また情報の古さにもより判明率は大きく変わります。信ぴょう性が高く、情報量が多い、また新鮮なものであればより高まります。近年は個人情報保護の観点から情報を基にした調査も難しくなっているのが現状で、判明率が低くなっているのが現状です。そのため、当事務所では成功報酬制で対応しております。

料金システム

料金に関しては着手金63,000円~でご利用可能です。
案件により料金が異なります。以下は一部料金となります。

アドレスから住所調査 着手金63,000円 成功報酬84,000円
アドレスから氏名 着手金63,000円 成功報酬42,000円
氏名と大まかな住所から住所調査 着手金63,000円 成功報酬42,000円
車両ナンバーから住所割り出し 着手金63,000円 成功報酬42,000円
携帯番号と氏名から住所割り出し
※大まかな住まいと年齢が必要です。
着手金63,000円 成功報酬42,000円

そのほか些細な情報から特定ができるケースもあります。そのためお手持ちの情報にどのようなものがあるかを教えてください。また行う際は利用目的などをお伺いしたうえで契約をする形となります。近年とある業者がストーカー目的の方から依頼を受け、殺人事件などが起きたケースもあります。そのため調べる目的などを詳しく聞かなければなりません。場合によってはお受けできないケースもございます。またご契約の際はご依頼者様のご本人確認をするための書類が必要となります。

着手事例

事前情報がメールアドレスしかないケース

まずメールアドレスからでは特定は非常に難しいものです。調査自体は行えますが、判明率が非常に悪いためお勧めはできません。理由は誰でも簡単に複数アカウントを作成することができるからです。

お持ちのメールアドレスを普段からメインで利用しているのであれば特定できる可能性は高まりますが、サブアカウントなのであれば何の情報も入手できない可能性もあるのです。また携帯アドレスでも変更されてしまうとその後を追うのは難しくなるでしょう。人によってはSNSに登録をしているかもしれません。これらの情報をうまく駆使して特定をするのが当事務所の方法となります。まず最初に行うべきことはそのアドレスの所有者または利用者が誰かということです。少しずつ調べていきながら特定を目指すという形です。

写真のみの情報から調べていくケース

地道な情報収集を行いつつ特定を目指す調査方法となります。写真の取られた日時や背景などを頼りに情報を収集していきます。撮られたものが自宅近くであれば自宅の特定にもつながるでしょう。勤務先に関しても同じです。SNSにアップロードされた写真をもとに特定していく形となります。本人が非公開だとしても共通の友人が写真をアップロードしている可能性はあります。そのためSNSから情報を収集する場合は本人だけではなく関係者のものも見ておく必要があるでしょう。

別れさせ工作のターゲットの情報がわからない

工作を行う場合、その人物の居場所が特定できなければ何もできません。そのため最初に行うことは身元特定となります。手持ちの情報がないのであれば、まずはそれらを集める形から始めます。

ほとんどのケースで一方の情報はあるが、もう一方の情報は一切無い方です。その場合、わかる相手を尾行しつつその中で特定を目指す形となります。ただ車両ナンバーがわかる、名前や大まかな住まいがわかるのであれば、それらの情報から自宅を割り出していく作業も行えます。またSNSから特定できるケースもありますので、このあたりはご相談ください。

近年はこのようにインターネットからの情報をもとに身元を特定できるケースがあります。しかし、それらの情報だけで特定をするのは困難です。当事務所では様々なネットワークを通じ、情報収集を行っております。些細な情報からでも特定できるケースがあります。お気軽にお問い合わせください。

FAQ

データ調査は違法ではないのでしょうか?

一般的に言われるデータ調査は違法な方法で情報を取得するものです。2012~2013年頃に、住民票の不正取得や携帯電話会社からの情報横流しなどがあり、この手の調査がクローズアップされていました。これらの方法は違法行為となり探偵業を営んでいたとしても法律に抵触いたします。そのため当事務所ではこの手法を用いた調査は行いません。

匿名で依頼は可能でしょうか?

探偵業の行うすべての業務で匿名での依頼は不可となっております。探偵業法という法律があり、依頼となる場合は一定の書面の取り交わしおよび交付義務がわたくしたちにはあります。こ匿名で受けられるところは探偵業の届け出をしていないか、法律に明るくない業者と考えられます。

調査期間はどの程度でしょうか?

期間は案件により異なりますが概ね二週間程度をいただいております。早ければ2、3日で判明するケースもあります。これに関しては情報料等によります。場合によっては実地調査で調べていくのが早いこともあります。

相手に気づかれる心配はありませんか?

聞き込み等を行うわけではないため、相手に気づかれる心配はありません。過去案件でも調べていることが相手に知られてしまったことはありません。

判明率はどの程度でしょうか?

調べる相手の情報量をどの程度お持ちなのかで変わってきます。ほとんど情報がない場合と不足しているケースではやはり前者のほうが確率は高いでしょう。また情報の信ぴょう性、新鮮さも影響いたします。情報量が多かったとしても、それが五年以上前のものであれば不足している状況と変わりありません。情報は鮮度が命です。できる限り新しいもののほうが確率は高まります。

費用の支払いはどのような形でしょうか?

当事務所のデータ調査は着手金+成功報酬制となっております。まず契約時に着手金をお支払していただき調査に着手いたします。判明次第成功報酬分をお支払いいただき、結果報告をする運びとなっております。なお、判明しない場合は成功報酬はかかりませんが着手金はお返しできませんのでご了承ください。

お受けできないものはありますか?

ストーカー規制法、DV法、その他関連法令に該当する違法な目的のための調査は当事務所で行っておりません。2013年話題となった逗子のストーカー事件はこの手の調査で現住所を判明させたものです。対応したのは探偵業者でした。このような経緯があるため、匿名での依頼などを受けていないのです。また契約の際利用目的を聞く形となり、さらには書面で違法なことに使用しないという誓約書を書いてもらうことになります。また判明率が著しく低いと判断されるものに関してはお受けできません。当事務所は成功報酬制で行っております。そのため事前にどの程度の情報をお持ちなのかを確認させていただきます。

遠方でも依頼可能でしょうか?

遠方でも契約は可能です。契約書等の書類一式を郵送でお送りいたします。それに署名捺印し、返送していただきます。確認でき次第契約は完了となりますので、着手金をお振込みいただき調査に着手する形となります。

まとまった費用の用意がありません。

当事務所スタッフと会える環境であればクレジットカードの決済も可能です。

相談お見積もりは24時間対応で無料です。電話、メールまたはLINEでお問い合わせください。

TEL MAIL

◆LINEでも相談対応しております。

LINE

以下のフォームからでも簡単に相談が可能です。

お名前とメールアドレス、ご相談内容を書き、確認画面を押してください。
当事務所のスタッフより連絡をいたします。
なお、携帯アドレスをご利用の際は一時的にPCアドレスから受信できるように設定してください。
またアドレスのお間違えの無いようにお願いします。

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■大まかな相談内容だけで構いませんのでお書きください。